物価や人件費と同じく医療費や薬代が高い（アメリカやカナダなど）
格差が大きく、質の高い医療を受けるためには医療費が高くなる（新興国）
専門医の予約が取れるまで時間を要する（まず初めに家庭医を受けなければならない、家庭医等からの紹介がないと専門医に予約できない、重大と判断されないと予約できないなど）
自由診療で病院や医師が医療費を決めるため高くになる
医療費が前払いである（中国など）
保険診療のできる国公立病院は混雑していてなかなか予約が取れない
救急の場合は医療費がかなり高くなる

など

■日本の医療費や医療事情の特徴

海外と比べてどのように違うのか、日本の医療費等医療事情の特徴をまとめてみます。

どこでも保険診療が受けられる：国民皆保険制度となっており、国民全員が公的保険に加入しています。公的保険制度により、フリーアクセスで保険証があればどこでも公的保険を使った医療を受けることができます。公立・私立病院に関係ないのも特徴です。

医療水準が高い：先進的な技術を持つ国の一つです。医療へのアクセスと質を評価する指標は、2018年調査で、世界195か国中12位です。

長寿社会に対応した医療：世界で最も長寿な国の一つです（平均寿命はWHO調査で2020年結果で世界183か国中１位）。そのため、高齢者向けの医療や介護にも力を入れています。

病院へのフリーアクセス：人口100万人あたりの病院の数は、OECDの2021年調査ではOECD加盟国38か国中１位となっております。

予防医療の重視：定期的な健康診断が義務付けられており、病気を治療するだけでなく、予防にも力を入れています。

（参照：ランセット Figure 3Performance on the HAQ Index and 32 individual causes, by country or territory, in 201、WHO Life expectancy at birth、GLOBAL NOTE 世界の病院数国別ランキング・推移、全国労働衛生団体連合会　健康診断関係年表⑤）

高額療養費制度

ほかにも、日本には高額医療費制度があり、入院などで医療費が高額になった場合、医療費の自己負担が過重なものにならないよう、月ごとの自己負担限度額を超えた金額を支給する制度があります。

海外と比べると、日本では、どこでも、比較的安く、質の高い医療を、すぐに受けることが特徴であると考えられます。

■海外で医療費を削減・適正化するためにできること

海外で医療費削減や医療の適正化のためにできることの一例を以下にまとめております。

予防医療

健康状態の管理：健康状態を管理し、健康的な生活習慣を送り、疾患の予防に努めることで、医療費を削減することができます。また、定期的な健康診断を行い、疾患の早期発見に努めることも大切です。

病院受診時の医療費削減

ジェネリック薬（後発医薬品）の利用：できる限りジェネリック薬（後発医薬品）を活用することで医療費を削減することが可能です。

医療内容の適正化

セカンドオピニオン：主治医とは別の医師に意見を求めることで、主治医から提示されている治療方針等の妥当性の確認や可能性ある治療方針の発見に繋がる場合もあります。また、結果的に医療費削減に繋がる可能性もあります。

高度医療が必要な際のリスクヘッジ

海外保険への加入：海外での医療費や入院費用、病気や怪我による失業などのリスクをカバーするものもあります。

■海外での医療費削減や病院の受診行動が適正化された事例（海外駐在員向け弊社サービスの活用事例）

海外で病院の受診行動が適正化されたケース

小児科の事例（北米駐在中の方の同伴家族・お子様）

相談内容：数か月前より特定の食物を食べた際に口周りに湿疹が出る。

相談結果：皮膚のケアや日時生活で気を付けることなどの対処法を情報提供、様子を見て病院受診をする方向性となり、結果的に病院受診はしなかった。

削減された想定医療費：初診料だけでも20,000から40,000円、専門医の初診料は27,000円から68,000円。

海外でセカンドオピニオンを通し医療の内容適正化や医療費削減に繋がったケース

産婦人科の事例（欧州駐在中の女性）

内容：不正出血で現地病院を受診・検査。卵巣の悪性腫瘍の可能性を示唆され、主治医から卵巣卵管の摘出手術を推奨される。悪性が未確定の段階で摘出手術となることに不安を感じ相談。

結果：検査データなどの各種画像や診療情報を受領・確認。手術をせず薬を内服し、経過観察することが日本の標準治療である旨を専門医が回答。

削減された想定医療費：手術費（約20万円〜）

泌尿器科の事例（東南アジア駐在中の50代男性）

内容：4カ月ほど前に、陰嚢周辺の痛みや排尿時に尿が出にくいと泌尿器科を受診したところ慢性前立腺炎と前立腺肥大症と診断。医薬品を処方され服用しているものの改善が見られず、一時帰国を考えていると相談。

結果：日本国内で一般的に処方される医薬品について説明。現地主治医と相談し変更を加えた上で、症状改善の様子を見ることになりました。

削減された想定医療費：日本への帰国費用や病院受診費（10万円前後）

このように、病院の受診前や病院受診後に活用することで、手術や帰国等の適切な判断や重症化した場合にかかる医療費の削減やその他リスクを未然に防ぐことができる可能性があります。

海外は医療費や医療事情が日本と異なります。それをあらかじめ理解し適切な対応をすることで、海外駐在員の心身面での健康サポートのみならず、病院の受診行動や医療の内容の適正化、医療費削減に繋がっていくと考えられます。

■日本人専門医によるオンライン診療・医療相談サービスでより適切な医療を

弊社が提供するオンライン診療・医療相談サービスは、全診療科に対応しており、高度な専門性を持つ500人以上の日本人専門医に相談することができます。
主に海外駐在員が現地病院の受診前後に活用いただくことで、

・医療不安の解消
・健康促進、維持や生活改善（予防医療）
・メンタルヘルス
・医療費削減や医療の内容・受診行動の適正化
・セカンドオピニオンによる現地診断結果の確認
等に寄与します。

海外旅行保険などの他サービスとも補完性がございます。病院への紹介状も作成可能です。

海外駐在員のメンタルケアや医療費削減、福利厚生サービス、健康経営、BCP対策として企業・法人への導入が可能です。

詳しい資料請求やお問い合わせはフォームからも受け付けております。

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医療費削減の取り組み　日本の医療費約42兆円、20年前の43％増

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編集者プロフィール

小原万美子: 人と組織の可能性が最大化する環境を拡げることをミッションに広報・マーケティングを行う人間。大阪教育大学卒業。卒業後は教育事業会社で広報・採用広報を行い、その後飲食店向けFinTech&SaaS企業にて広報を担当。同時に、日本の誇れる医療を世界中に届けるビジョンに共感し、広報担当として株式会社Medifellowに参画。記事制作、マーケティング、SNS運用、グラフィックデザインを行っている。

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