特定健診/特定保健指導とは?死因の5割は生活習慣病?
40歳以上75歳未満の医療保険加入者を対象としている特定健診。特定健診とは何か?や特定保健指導についてまとめています。
■特定健診とは、特定保健指導とは?
「特定健診・特定保健指導」は、メタボリックシンドロームに着目した「健診」によって生活習慣病のリスクを早期に発見し、その内容を踏まえて運動習慣や食生活、喫煙といった生活習慣を見直すための「特定保健指導」を行うことで内臓脂肪を減少させ、生活習慣病の予防・改善につなげるものです。
厚生労働省・政府広報オンライン「生活習慣病の予防と早期発見のためにがん検診&特定健診・特定保健指導の受診を!」
日本人の死因のおよそ5割はがんや心臓病、脳卒中などの生活習慣病となっております。これら予防と早期発見・治療に繋げるために実施されている対策の一つが特定健診や特定保健指導となっています。
生活習慣病関連の医療費の国民医療費に占める割合は3割程度と大きく、また、メタボリックシンドロームの方の年間平均医療費はそうでない方と比べて約9万円高いと言う統計も以前ありました。従って、この対策(特定健診や特定保健指導)は医療費適正化の観点からも重要です。(参考:厚生労働省「医療費等と疾病の関係をみる」)
特定健診や特定保健指導は、40歳以上75歳未満の医療保険加入者を対象に実施されており、健康保険組合等の医療保険者側には実施の義務が課されています。
■特定健診の内容
以下のような項目の検査があります。
特定健診 基本的な健診の項目 | 質問票(服薬歴、喫煙歴等) 身体計測(身長、体重、BMI、腹囲) 理学的(身体診察) 血圧測定 血液・脂質(中性脂肪、HDLコレステロール、LDLコレステロール) 血糖(空腹時血糖またはHbA1c、やむを得ない場合には随時血糖) 肝機能(GOT、GPT、γ-GTP)検尿(尿糖、尿蛋白) |
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特定健診 詳細な健診の項目 | 心電図 眼底 貧血(赤血球数、ヘモグロビン値、ヘマトクリット値) 血清クレアチニン※一定の基準の下、医師が必要と認めた場合に実施 |
健診を受けた医療機関から特定健診の結果が届きますが、生活習慣病リスクが高いと判定が出た場合、加入する医療保険者から特定保健指導の案内が届きます。
■特定保健指導の内容
特定健診の結果を踏まえて、リスクの高い方に対して、医師や保健師、管理栄養士などによって対象者個別事情に合わせた生活習慣改善のためのアドバイスを行うことが特定保健指導です。リスクに応じて「動機付け支援」や「積極的支援」を行います。対象者自らが生活習慣改善に向けた行動変容を起こすよう促す支援が前者で、より伴奏型で積極介入する支援が後者になります。
■特定健診/特定保健指導のまとめ
「海外赴任 メンタル不調(うつ病等) 企業・職場の対策【医師監修】」と同様に生活習慣病も業務パフォーマンスにも影響することが想定されます。保険者としても、企業・職場としても、対象者本人としても、特定健診や特定保健指導が義務化や努力義務、推奨されたからではなく、しっかりと生活習慣病リスクの改善に努めることが、医療費適正化や業務パフォーマンス向上、何よりも生活の質向上に繋がるものと考えます。
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弊社は33科500人以上の専門医の体制で、海外展開企業(主に海外駐在員)向けのオンライン診療・医療相談、メンタルヘルスサービスDoctorfellowを運営、厚労省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に準拠、「オンライン受診勧奨」サービスを提供、必要に応じて、現地病院受診時の紹介状作成等も行っております。また、厚労省の実施する「オンライン診療研修」を修了の専門医が対応に当たっています。病院の受診前後に活用、不安解消はもとより、医療の内容や医療費適正化、生産性向上に寄与します。健康経営、福利厚生、感染症BCPの対策に導入をご検討下さい。
編集者プロフィール
- 岐阜薬科大学薬学部卒、薬学士。医療機関の経営コンサルティングを経験。大学病院や自治体病院、公的病院の経営改善に従事。その後、HR業界で採用支援コンサルティングを経験。海外駐在員や日本人現地採用、外国人の転職などクロスボーダーの転職・就職支援に従事。
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