セカンドオピニオン(医療相談)の有用性について

セカンドオピニオン(医療相談)自体の有用性について記載したいと思います。
”「高い専門性と豊富な経験を持つ医師」が行う医療相談こそが「セカンドオピニオンの本質」であり、正しく活用すれば有用性が高いので、もっと広まって欲しい”
と言うことが結論です。ご覧いただいた御自身や知人で、病気の治療方針などで不安を感じる方がおりましたら検討頂ければと思いますし、関連する記事を書くライター様や関連事業に関わっている方、ご興味がある方がおりましたら参考にして頂けたら幸いです。また、弊社は主に海外在留邦人向けにオンラインセカンドオピニオン等高度専門オンライン医療相談を提供しており、医療不安でお困りの方おりましたらご活用下さい。
Contents
セカンドオピニオン(医療相談)とは何か?
患者が検査や治療を受けるに当たって主治医以外の医師に求めた「意見」、または、「意見を求める行為」。主治医に「すべてを任せる」という従来の医師患者関係を脱して、複数の専門家の意見を聞くことで、より適した治療法を患者自身が選択していくべきと言う考え方に沿ったものである。
Wikipedia
主治医が診断した病名やその後の治療方針に不安だった時に、適切な治療方針の選択に繋げるために、主治医以外の医師に意見を求めること(医療相談)を指しています。弊社でも、国内はもとより、海外在留邦人や海外の日本人以外の方からもオンラインセカンドオピニオン等オンライン医療相談の依頼を日々受けております。
ー医療のプロである医師が診断や治療方針を誤るの??ー
医師も全知全能の神ではありません。患者さんの診察や治療でとても忙しくしていたり、また、専門分野も細分化されており、少しでもその専門分野からずれた内容になってくると力不足になってしまう可能性もあります。そのような時に、その専門分野のスペシャリスト、「医師が選ぶ医師」が行うことで始めて有用性があるのがセカンドオピニオン(医療相談)です。
海外でのセカンドオピニオン(医療相談)に関する論文
海外ではセカンドオピニオン(医療相談)の介入により、診断した病名の見直しや医療費の縮減に繋がったとする論文が数々出されております。
セカンドオピニオン(医療相談)の海外での市場規模は大きく約3300億円(2019年)あり、2027年には約1.1兆円規模までに拡大することが推計されています。(参照:Global Medical Second Opinion Market Forecast to 2027 – COVID-19 Impact and Analysis)
The medical second opinion market was valued at US$ 3, 204.57 million in 2019 and is projected to reach US$ 10, 739.48 million by 2027; it is expected to grow at a CAGR of 16.8% during 2020-2027.
国内でのセカンドオピニオン(医療相談)
それでは国内の市場規模はどの程度なのでしょうか?中医協の資料中の診療情報提供料Ⅱ(セカンドオピニオンを受けるために、患者が主治医から必要な医療情報をもらった際に病院が算定できる診療報酬)の算定回数(出典︓社会医療診療⾏為別統計・調査(各年6月審査分))から想像すると30~40億円程度でしょうか。
国内では主にはがんを対象にセカンドオピニオン(医療相談)が利用されておりますが、とあるアンケートによると調査対象のがん患者のうち3割程度しか利用していないと言う結果も出ております。がん患者でも利用されていない方が相応いることと、また、本来がん以外の病気でもセカンドオピニオン(医療相談)は利用できることを考えると、まだまだ国内での活用余地も大きいかと思っております。
なぜセカンドオピニオン(医療相談)の利用が進んでいないのか?
セカンドオピニオン(医療相談)の場合、患者から主治医にセカンドオピニオン用の診療情報提供書や検査情報等の作成を依頼しなければならず、主治医との信頼関係を気にして踏みとどまってしまう患者も一定いるようです。主治医との信頼関係を気にして情報提供書等は取得せず(こっそりと)そのまま市中の病院・医師に受診しようとしても、現在の日本の医療制度においてはそのような病院受診はほぼ受け付けてもらうことはできません。特に、セカンドオピニオンを提供するような大きな病院では、必ず診療情報提供書(紹介状)を求められます。
しかし最近では、医師の間ではセカンドオピニオンを希望されることはあたりまえとなってきていますし、新医師臨床研修制度が施行(平成16年)されてからは医学教育でも一般的な仕組みとして教育されていますので、主治医の先生から悪感情を抱かれることはまずないでしょう。心配せずに主治医の先生にセカンドオピニオンを希望する旨を申し出てはいかがでしょうか。
セカンドオピニオン(医療相談)を受けるならどんなところへ?
セカンドオピニオン(医療相談)での受診は全て自費診療になります。普通に市中病院を保険診療で受診することはセカンドオピニオンではありません。せっかく別の先生の意見を聞くのですから、専門性の高く経験豊富な「医師から選ばれるような医師」に依頼してこそのセカンドオピニオンですよね?いわゆる地元の基幹病院と呼ばれるところや、全国的に有名な病院では、ほぼ必ずセカンドオピニオンの窓口について紹介しています。気になる病院や先生がいれば、まず各病院のホームページを見てみてください。手続きは必要ですが、有用性あるセカンドオピニオンを受けることで、それまでなかった選択肢に気付くこともあるかもしれません。
海外在留邦人向け高度専門オンライン医療相談
弊社の方でも海外在留邦人向け高度専門オンライン医療相談のDoctorfellowを運営しており、オンラインセカンドオピニオン等のオンライン医療相談を提供しています。基本的に全ての診療科の医療相談に対応、主には海外在留邦人の医療不安解消のサポートをしております。海外にいると日本国内と異なる医療状況から不安になることが多いです。弊社は海外在留邦人の方の安全安心のために「世界中どこにいても大丈夫。」をモットーに運営しています。国内の方も利用できますし、海外の方もご入用の際は利用ご検討頂ければと思います。


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https://corporate.medifellow.jp【法人利用の方】
https://medifellow.jp/ 【弊社Webサイト】
編集者プロフィール

- 株式会社Medifellow
- 岐阜薬科大学薬学部卒、薬学士。医療機関の経営コンサルティングを経験。大学病院や自治体病院、公的病院の経営改善に従事。その後、HR業界で採用支援コンサルティングを経験。海外駐在員や日本人現地採用、外国人の転職などクロスボーダーの転職・就職支援に従事。
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